【研修事例】明日から使える知識やスキルを身に付けよう!~大林組様~

大林組様は1892年に創業された、社員数9,134名(2023年3月末)の建設、都市開発事業、グリーンエネルギー事業等を行う企業です。

障害者雇用に関する基本知識とマネジメントスキル習得を目的に、2023年6月にはグローバル経営戦略室ダイバーシティ&インクルージョン推進部及び人事部向け、同年12月は大林組大阪本店、各支店およびグループ企業の障害者をマネジメントする立場である管理者向けに研修を実施しました。
受講者の約9割が「明日から使える知識やスキルが習得できた」と回答した研修概要をお届けします!

≪目次≫
1.研修目的の明確化と効果最大化のために事前ヒアリング/アンケートを実施
2.明日から使える知識やスキルの習得と、横のつながりで気づきを
3.『知る』ことで『気づく』ことができ『適切な対応』へ

研修目的の明確化と効果最大化のために事前ヒアリング/アンケートを実施

大林グループが目指すダイバシティ&インクルージョンに対して、参加者の現状がどのような状況かを把握し、研修目的の明確化と効果最大化を図るために、参加者に事前ヒアリングとアンケートを実施しました。

その事前ヒアリングとアンケート結果を研修時に共有し、参加者がグループ全体の状態を知り、全員で現状と目指す姿の共通認識を持ち、同じ方向性を向かって本研修を受講できるように工夫しました。

明日から使える知識やスキルの習得と、横のつながりで新たな気づきを

事前ヒアリングとアンケートを実施した結果、研修の目的とゴールを以下に設定し研修を実施しました。

【目的】
明日から使える障がい者雇用の知識やスキルを身に付けよう!

【研修のゴール】
① 明日から使える、知識やスキルを 1 つ以上身に付けた状態になる
② 障害者雇用に対する知識を学び、参加者同士での課題共有から気付きを得る

【研修概要】
≪アジェンダ≫

≪基礎知識≫

基礎知識のインプットで“障害者雇用に向き合う土台作り”

市場の変化や各種データ、障害特性などの詳細をインプットし“世の中の障害者雇用の現状”を把握

≪実践研修≫

グループワークやケーススタディで、知識やスキルを習得できる構成で研修を展開

具体的な流れやポイントを図解し、今日から使えるツールも紹介

企業の課題No1『業務切り出し』のワークに取り組み、ポイントを他社事例で解説

≪アンケート結果≫
実施後アンケートでは、約9割の受講者が「明日から使える知識やスキルが習得できた」と回答しました。
~アンケートコメント(一部抜粋/要約)~
◆ 障害者である部下に対する対応の方向性がはっきりできた。
◆ 現実的なマネジメントを知れて良かった。
◆ 感覚的にやっていたが、具体的ツールで、より整理して行うことができると感じました。
◆ 体験している方々からの講義だからこそ、納得したり理解できたりすると思いました。
◆ 配慮、甘えの違い、それぞれ個別に対応が必要な点など、各店の担当者と情報共有ができたことは大変参考になりました。
◆ 障がい者についての知識を学び、グループ内で同じ状況の方とお話しすることができ、有意義でした。
◆ この研修を受けた結果、キャリア(障がい者)採用の方の受け入れ部門が増えることは良いことだと思います。
◆ 非常に興味を持って参加できたので、まる1日研修でもよかったと思いました。

『知る』ことで『気づく』ことができ『適切な対応』へ

「障害者」という言葉を聞くと、無意識に“障害とはこういうものだ”と思い込んだり、偏った見方をしてしまったりする場合もあります。そして“良かれ”と思って行った言動が、その無意識の思い込みや偏った見方によって“不適切と捉えられる言動”になる場合もあります。

まずは、正しい知識や対応方法を「知る」こと。
「知る」ことによって、適切な対応の方向性に「気づく」ことができます。
そして「気づく」ことによって、必要としている適切な対応を「実践」することができます。

本研修では、普段の業務では話し合うことのない各支店やグループ企業など、所属を超えた皆様で研修を受け意見交換することで、「知る」こと「気づく」こと、そして「実践」することのヒントを得ていただけたと思います。

株式会社スタートラインも、大林組様のような企業様とともに「より良い障害者雇用」を実現しながら、誰もが自分らしく働ける社会の創造を目指していきたいと思います。

研修を実施いただいた大林組様、ありがとうございました!

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この記事を書いた人

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株式会社スタートライン 吉田

企業の障害者雇用支援や障害者の就職・転職支援、特例子会社人事、障害者雇用の業務開発・マネジメント・農福連携などを経験。現在はスタートラインにて、障害者雇用のコンテンツ制作やセミナー講師などに従事。これまで300社、3000名以上の障害者雇用に携わる。