華やかなパラリンピックの裏には…「障がい者アスリートの雇用」

Start NEXT!読者のみなさま、こんにちは。私は現在、チャレンジド・アスリート・プロジェクトを担当しております。チャレンジド・アスリート・プロジェクト(通称CAP)とは、『「チャレンジド(障がい者)・スポーツ」を「スポーツ」に』を合言葉に、より多くのチャレンジド・アスリートが活躍できるよう、認知度の向上などに積極的な活動を行っているプロジェクトです。

● パラリンピックとは

➢パラリンピックの正式種目
東京2020の開催が決定し、現在日本でも「パラリンピック」という言葉をよく耳にするようになりました。パラリンピックは障がいのある方たちのスポーツの祭典であることは皆さまご存知だと思いますが、パラリンピックの正式種目は何競技あるかご存知でしょうか?正解は…[22競技]です!行う種目はパラリンピックによって異なり、2020大会では、初めて「パラバドミントン」が開催されます。

➢非パラリンピック競技
パラリンピック正式種目以外にも、障がい者スポーツは多くあります。例えば耳の聞こえない方たちが行う「デフ(ろう)」スポーツ。また、電動車いすサッカーや、アンプティ(切断者)サッカーなど、世界大会などが行われている競技でも、パラリンピック種目ではないものもあります。

➢障がいのこと
障がい者スポーツでは、障がいの程度(部位や状態)によって、競技力に差が大きくなりすぎないように「クラス分け」が行われる競技が多くを占めます。同じくらいの身体能力の方たちが競えるように、工夫がされているのです。

このように、パラリンピックが注目され、環境は変わりつつありますが、アスリートの方は仕事とどのように両立しているのでしょうか。雇用といっても様々な形態があるようです。

● 生活(仕事)との両立について

1.A選手の例(まだパラリンピックへ未出場)
パラリンピック正式種目である競技を行い、日本代表メンバーにも選出されているAさん。大手企業に所属し、雇用形態はフルタイムです。日本代表として行く海外遠征については、会社が考慮してくださっていますが、遠征直前、直後にはすぐに出勤しています。日々の練習は、平日勤務後の練習と、休日の合宿がメイン。本人は「勤務後の練習では夜も遅いしサポートが集まらない。練習時間が足りていない」とのこと。練習以外に行っている、競技普及活動としての講演会において、平日に依頼があった時などは、自身の有給をあてているため「かなりキツい」と言います。

2.B選手の例(まだパラリンピックへ未出場)
Aさんと同じように、パラリンピック正式種目である競技を行っており、まだパラリンピックには出場したことはありません。中小企業に所属しており、入社時には競技生活を続けながら働き、月に4回フルタイムで出勤していました。週に1回の勤務を行うことで、仕事を覚えながら、セカンドキャリアも考えていました。今年に入り、パラリンピック出場を本格的に目指すため、海外遠征に行くことを会社と相談の上決定しました。海外遠征に行く期間も考慮し、こまめな連絡を取ることで会社側も状況を把握し、選手を応援してくれています。現在は会社と相談しながら、月1回ほど出勤しています。

3.C選手の例(パラリンピック出場経験あり)
大手企業に所属しているCさん。過去にパラリンピック出場の経験もあり、ネームバリューがあります。会社への出勤はほとんどなく、仕事としては会社から頼まれた講演会などに出演しています。練習の環境としては、会社からの指示はほとんどなく、自由に行えているとのこと。しかし、セカンドキャリアとして、きちんと社会人として勤められるのかなど、将来への不安があるといいます。

● 企業が支援できること

いかがでしたでしょうか。上記のように、パラリンピックに出場しているアスリート、まだ発展途上のアスリートなど、様々な選手がいる中で、雇用形態によっても様々でした。あるアメリカの選手は、プロとしてアスリートの生活をしながら大学に通い、引退後の将来設計のため、資格取得の勉強をしていました。障がい者アスリートの雇用時には、アスリートのスケジュールを企業側が把握すること、サポートを行うことは重要です。次のステップとして今後は、企業側から障がい者アスリートへ、セカンドキャリアを考える機会提供も必要なのかもしれません。

 


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この記事は株式会社スタートラインの社員および専門ライターによって執筆されています。障がい者雇用の役に立つさまざまなノウハウを発信中。

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